マテリアル（重要鉱物・部素材）

電気自動車や風力発電の高性能磁石に欠かせないレアアース（希土類）。採掘は世界に分散しつつあるが、酸化物への分離・金属への製錬は中国が9割超を握る。日本にとっては採掘地の多様化と、分離・製錬の国内・有志国での確保が課題になる。

レアアース（希土類）は、ネオジム・プラセオジム・ジスプロシウム・テルビウムなど17の元素の総称で、電気自動車のモーターや風力発電の高性能磁石、研磨材、蛍光体などに欠かせない。名前は『希』とつくが、地殻にはそれなりに存在する。問題は採掘ではなく分離・製錬にある。複数の希土類は化学的性質が似ていて分けにくく、酸化物への分離と金属への精製には高度な技術と環境負荷の大きい工程が要る。国際エネルギー機関（IEA）によれば、2024年に中国は希土類の採掘で約7割を占める一方、酸化物分離から金属精製、磁石製造までの川下では9割超を握る。磁石用のネオジム・プラセオジム・ジスプロシウム・テルビウムでは、中国の採掘シェアは約60%だが、本当の強みは製錬・加工の支配にある。日本はかつて2010年の日中対立で対中依存の危うさを痛感し、豪州ライナス社との連携やJOGMEC（エネルギー・金属鉱物資源機構）による権益確保、リサイクルで分散を進めてきた。採掘地を増やすだけでなく、誰が分離・製錬を担うかが安全保障の核心である。

電気自動車の蓄電池に欠かせないリチウム・ニッケル・コバルト。採掘は資源国に偏り、製錬は中国・インドネシアに集中する。日本は権益確保・調達先多様化・リサイクルで、電池サプライチェーンの上流を押さえようとしている。

蓄電池（リチウムイオン電池）の正極材に使うリチウム・ニッケル・コバルトは、電気自動車（EV）と電力貯蔵の拡大で需要が急増している。これらは採掘段階から偏在が大きい。リチウムはオーストラリア（鉱石）と南米チリ・アルゼンチンの塩湖（かん水）に、コバルトはコンゴ民主共和国に、ニッケルはインドネシアに集中する。さらにIEAによれば、製錬・精製の段階では上位3カ国の平均シェアが2024年に86%に達し、ニッケルはインドネシア、それ以外は中国がほぼ供給増を独占している。つまり鉱石が採れても、電池に使える純度に精製する工程が中国・インドネシアに偏る。日本は経済安全保障推進法でリチウム・ニッケル・コバルトを含む重要鉱物を特定重要物資に指定し、JOGMECによる権益取得・備蓄、商社による長期契約、塩湖からの直接抽出（DLE）技術、使用済み電池からのリサイクルで上流の確保を急ぐ。脱炭素を進めるほど、電池鉱物の確保が経済安全保障の前提になる。

半導体は装置だけでなく素材で動く。シリコンウェハ・フォトレジスト・高純度ガス・研磨剤など、半導体製造に使う部素材で日本は世界トップクラスのシェアを握る。これは日本の『不可欠性』の中核で、維持と技術流出防止が課題になる。

半導体は最先端の製造装置で作られるが、その装置に投入される材料（部素材）がなければ動かない。シリコンのウェハ（基板）、回路を描くための感光材フォトレジスト、エッチングや成膜に使う高純度ガス、表面を磨く研磨剤（CMPスラリー）、配線材、封止材など、半導体の工程は数百種の素材で支えられている。日本はこの領域で世界トップクラスの地位を占める。信越化学工業とSUMCOがシリコンウェハで世界シェアの過半を握り、JSR・東京応化工業・富士フイルムが先端フォトレジストで高いシェアを持つ。2019年に日本がフォトレジスト・フッ化水素など3品目の対韓輸出管理を厳格化した際、半導体材料が外交カードになりうることが世界に示された。これら部素材の強みは、長年の擦り合わせ（すり合わせ）と顧客との共同開発で築かれた不可欠性そのものである。だからこそ、人材流出や技術流出を防ぎ、国内に研究・量産の基盤を維持できるかが、日本のマテリアル戦略の中心に置かれる。

蓄電池は正極材・負極材・電解液・セパレータの四つの部材でできている。日本は電解液やセパレータで強みを持つが、正極材・負極（黒鉛）では中国に押されている。電池材料の内製化が、電動化時代の産業競争力を左右する。

リチウムイオン電池は、リチウムを蓄える正極材、それを受け取る負極材（主に黒鉛＝グラファイト）、イオンを運ぶ電解液、正極と負極を隔てるセパレータの四つの部材から成る。電池の性能・安全性・コストは、この部素材の質で決まる。日本はかつて電池材料で世界をリードし、いまも電解液（三菱ケミカル等）やセパレータ（旭化成・東レ等）、添加剤で強みを残す。一方で正極材（ニッケル・コバルト・マンガン系やリン酸鉄リチウム＝LFP）と負極の黒鉛は、中国メーカーが量産規模とコストで先行し、シェアを大きく握る。黒鉛は中国が2023年に輸出管理を強めた品目でもあり、供給リスクが顕在化した。日本はパナソニックエナジー・トヨタ・本田技研などの電池投資に合わせ、正極材・負極材の国内生産や全固体電池向け新材料の開発を進める。電池材料を内製化できるかが、自動車を含む電動化時代の産業の足腰を決める。

電気自動車のモーターや風力発電に使うネオジム磁石は、日本が発明した世界最強の永久磁石。だが原料のレアアースは中国に依存する。重希土類を減らす省レアアース化と、レアアースを使わない磁石の開発が安全保障上の焦点になる。

ネオジム磁石（ネオジム・鉄・ホウ素の永久磁石）は、1982年に佐川眞人（当時 住友特殊金属）が発明した世界最強の磁石で、電気自動車のモーター、風力発電機、ロボット、家電に欠かせない。発明は日本発だが、原料のネオジムや、高温でも磁力を保つために加えるジスプロシウム・テルビウム（重希土類）は中国に依存する。そこで二つの方向が進む。一つは省レアアース化で、希少な重希土類の使用量を結晶粒界の制御で大幅に減らす技術（信越化学・TDK・プロテリアル＝旧日立金属など）。もう一つは脱レアアース磁石で、レアアースをまったく使わない磁石の開発である。米Niron Magneticsは鉄と窒素からなる鉄窒化物磁石を開発し、自動車メーカー（GM・ステランティス）やサムスンの出資を受けて量産工場の建設に動く。日本でも東北大学らが鉄系新磁石を研究する。世界最強の磁石を生んだ国として、レアアース依存をどう断ち切るかが、磁石技術の次の競争軸になっている。

電力を効率よく制御するパワー半導体（炭化ケイ素＝SiC、窒化ガリウム＝GaN）と、軽くて強い炭素繊維。どちらも日本が研究と量産で先行する部素材で、電動化・航空・防衛の不可欠性を支える領域である。

日本が研究と量産の両方で先行する部素材に、パワー半導体と炭素繊維がある。パワー半導体は電力を効率よく変換・制御する素子で、従来のシリコンに代わり炭化ケイ素（SiC）や窒化ガリウム（GaN）が次世代材料として伸びている。これらは高温・高電圧に強く電力損失が小さいため、電気自動車・鉄道・データセンター・再生可能エネルギーの効率を押し上げる。日本ではロームや三菱電機、富士電機、デンソーがSiCに投資し、SiC基板の品質と量産が競争の鍵になる。一方炭素繊維は、軽くて鉄より強い複合材料の素材で、航空機の機体（ボーイング787の主翼・胴体）、自動車、風力発電のブレード、防衛装備に使われる。東レ・帝人・三菱ケミカルの日本3社が世界の高性能炭素繊維の過半を握る。SiCも炭素繊維も、長年の素材技術と擦り合わせで築かれた不可欠性の代表例であり、電動化・航空・防衛という安全保障に直結する分野を素材の側から支えている。

新しい材料を、AI・機械学習・データベースの力で探し当てるのがマテリアルズインフォマティクス（MI）。試行錯誤に頼ってきた材料開発を加速し、レアアースに頼らない代替材料の発見を後押しする、日本の元素戦略の中核技術である。

新しい材料の開発は長く、研究者の経験と膨大な試行錯誤に頼ってきた。これをデータとAIで加速するのがマテリアルズインフォマティクス（MI）である。過去の実験・計算・論文から材料データを集め、機械学習で『どの組成・構造が目的の性質を持つか』を予測し、有望な候補を絞り込んでから実験する。試す回数を減らし、発見までの時間を大幅に短くできる。日本では物質・材料研究機構（NIMS）が2017年に統合型材料開発・情報基盤部門（MaDIS）を設け、材料データ基盤『DICE』や情報統合型の研究拠点（MI2I）を整備し、わずか726個のデータから世界最小の熱伝導率を持つ材料を設計するなどの成果を上げた。MIは元素戦略——レアアースなど希少元素に頼らず、ありふれた元素で同等の機能を出す材料を見つける国家プロジェクト——とも深く結びつく。第一原理計算・ロボット実験の自動化と組み合わせれば、磁石・電池・触媒・構造材の新材料探索が一気に速まる。資源に乏しい日本にとって、MIは『買えない材料を自ら作り出す』ための要となる。

使用済み製品から金属を回収するリサイクル（都市鉱山）と、希少元素を使わずに済ませる代替材料。輸入に頼る日本にとって、捨てられる中から資源を採り、そもそも要らなくする技術が、安定供給の最後の砦になる。

鉱山を持たない日本にとって、使用済みの製品は『都市鉱山』という資源である。廃家電・廃自動車・使用済み電池には、金・銅・レアアース・リチウム・コバルト・ニッケルが含まれ、これを回収・再利用するリサイクルは、輸入依存を減らす現実的な手段になる。日本原子力研究開発機構発のエマルションフローテクノロジーズは、混ぜずに送液するだけで金属を分離する革新的な溶媒抽出法を開発し、使用済みリチウムイオン電池からリチウム・コバルト・ニッケルを高純度で回収する技術を進める。米Redwood Materialsや米Lilac Solutionsのように、電池リサイクルや塩湖からの直接リチウム抽出（DLE）で大型資金を集める海外勢も育つ。もう一つの柱が代替材料で、希少元素をありふれた元素に置き換える、あるいは使用量を減らす技術である（前述の脱レアアース磁石もこの一つ）。文部科学省・経済産業省の元素戦略はこの考え方を国家プロジェクト化した。採る・分ける・置き換える——資源を持たない国の戦略は、上流の確保だけでなく、循環と代替の技術にこそ宿る。

なぜその材料が強く、軽く、電気を通し、磁石になるのか。原子の並びと電子の振る舞いから物性を解き明かすのが材料科学・固体物理。すべての部素材の競争力を支える、いちばん深い土台である。

ある材料がなぜ強いのか、なぜ電気を通すのか、なぜ磁石になるのかを、原子の並び（結晶構造）と電子の振る舞いから解き明かすのが材料科学と固体物理学である。金属・半導体・セラミックス・高分子のすべての性質は、ミクロな構造と電子状態に根ざしている。半導体が電流を制御できるのも、磁石が磁力を保つのも、炭素繊維が軽くて強いのも、突き詰めればこの基礎科学で説明される。日本はこの分野に厚い蓄積を持つ。日亜化学工業の青色発光ダイオードに連なる窒化物半導体（赤﨑勇・天野浩・中村修二が2014年にノーベル物理学賞）、酸化物超伝導や強相関電子系の研究、結晶成長や薄膜技術——いずれも世界の最前線を走ってきた。部素材の強みは、こうした基礎物理の理解の上に、ようやく量産技術として結実する。材料の競争は最終的に『物性をどこまで深く理解し、設計できるか』という科学の競争であり、その土台が日本のマテリアル産業の足腰を支えている。

原子がどう並ぶかを調べる結晶学と、磁力がどこから生まれるかを扱う磁性物理。ネオジム磁石の発明も省レアアース化も、結晶の粒の境界をどう制御するかという、この分野の知見に立っている。

材料の機能の多くは、原子の並び方（結晶構造）と、結晶の粒どうしの境界（粒界）に左右される。これを調べるのが結晶学であり、X線回折や電子顕微鏡で原子配列を可視化する。磁石の科学を支える磁性物理学は、電子のスピンがそろうことで磁力が生まれるしくみを扱う。ネオジム磁石が世界最強なのは、ネオジム・鉄・ホウ素が作る特定の結晶構造のおかげであり、高温で磁力が落ちないようジスプロシウムを加えるのも、減らすのも、結晶粒界をどう制御するかという結晶学・磁性物理の知見に立つ。日本はこの領域で世界をリードし、佐川眞人のネオジム磁石発明、東北大学や物質・材料研究機構の磁性材料研究、放射光施設（SPring-8）による精密構造解析の蓄積を持つ。レアアースを減らす・使わない磁石を作るという安全保障上の課題は、結局のところ『原子と結晶の配列をどこまで思い通りに操れるか』という基礎科学の挑戦に帰着する。

コンピュータで原子の振る舞いを計算し、材料の性質を予測する計算材料科学。第一原理計算とAI・機械学習を組み合わせるマテリアルズインフォマティクスは、新材料探索を試行錯誤から設計へと変える、いま最も伸びる学術領域である。

材料を作る前にコンピュータで性質を予測できれば、開発は劇的に速くなる。それを担うのが計算材料科学である。量子力学の基本法則から電子の振る舞いを計算する第一原理計算（密度汎関数理論＝DFT。Walter Kohnが1998年にノーベル化学賞）は、新しい組成の安定性やバンド構造、磁性を実験前に見積もれる。これに大量のデータと機械学習を組み合わせたのがマテリアルズインフォマティクス（MI）で、過去の計算・実験データから有望な候補を絞り込み、人間の直感では届かない組み合わせを発見する。日本は計算材料科学の伝統が厚く、物質・材料研究機構の材料データ基盤、東京大学・東北大学の計算科学、スーパーコンピュータ『富岳』を使った大規模材料計算が進む。さらにロボット実験で候補を自動合成・評価する自律実験と結びつけば、設計から検証までが一気通貫で回る。資源を持たない日本にとって、計算とAIで『まだ存在しない最適材料』を先回りして設計する力は、レアアース依存を断つための学術的な切り札になる。

鉱石から金属を取り出す製錬化学、似た元素を分ける溶媒抽出、電池の中で起こる反応を扱う電気化学。地味だが、これらの化学・工学こそが、中国が握る『製錬』という関門を日本が取り戻せるかを決める。

鉱石を掘っても、そのままでは部素材にならない。鉱石から金属を取り出し、不純物を除き、似た元素を分ける一連の化学・工学が資源工学・製錬化学である。レアアースのように化学的性質がよく似た元素を分けるには、溶媒抽出（液と液で目的の元素を選り分ける）やイオン交換といった分離精製の技術が要る。これは高度で環境負荷が大きく、中国が川下を支配できている理由でもある。日本原子力研究開発機構が生んだエマルションフロー法は、この溶媒抽出を一工程に簡素化した革新例である。電池やリサイクルの現場では、金属の溶解・析出を扱う電気化学、触媒で反応を制御する触媒化学も鍵になる。さらに製錬は環境への負荷が大きいため、廃液処理や省エネ、二酸化炭素排出の少ない製錬法（水素還元など）の研究も進む。採掘地の多様化が進んでも、『分離・製錬を誰が担うか』が供給の関門である以上、この地味な化学・工学の力を国内に取り戻せるかが、日本のマテリアル安全保障の現実的な分岐点になる。

重要鉱物の議論は採掘地に目が向きがちだが、本当の関門は分離・製錬にある。中国は採掘の多角化が進んでも、ほとんどの鉱物の精製で7〜9割を握り続ける。ここを見落とすと供給の脆さを見誤る。

重要鉱物の安全保障を語るとき、最も見落とされやすいのが採掘と製錬の違いである。報道は『どこで鉱石が採れるか』に目を向けがちだが、本当の関門は鉱石を素材に変える分離・製錬の段階にある。IEAの『Global Critical Minerals Outlook 2025』によれば、20の戦略鉱物のうち19鉱物で中国が最大の製錬国で、平均シェアは約70%に達する。製錬・精製の上位3カ国の平均シェアは2020年の約82%から2024年に86%へと、むしろ集中が進んだ。希土類では中国の採掘シェアが約7割でも、酸化物分離から金属精製、磁石製造までの川下は9割超を握る。つまり採掘地を豪州やアフリカに増やしても、精製を中国に頼る限り供給の脆さは消えない。製錬は環境負荷が大きく、技術と設備の蓄積に時間がかかるため、各国が一朝一夕には追いつけない。日本やEU・米国が『精製能力の国内・有志国確保』を急ぐのは、ここが供給網の真のボトルネックだからである。採掘の数字だけを見て安心するのは、危うい誤読である。

重要鉱物・部素材は、平時はコストと効率で最適化されるが、有事には一国の輸出規制や災害で一気に途絶しうる。在庫・備蓄・調達先多様化という『効率を犠牲にした備え』をどこまで持つかが、見えにくい争点になる。

重要鉱物・部素材のもう一つの盲点は、平時の効率と有事の備えの矛盾である。グローバル化のもとで供給網はコストと効率を極限まで追求し、特定の国・企業に集中させてきた。だが、その効率の裏返しが途絶のもろさである。一国の輸出規制、地政学的対立、自然災害、事故が起きれば、最適化された供給網は一点の詰まりで止まる。2011年の東日本大震災では、ある工場の被災で世界の半導体材料や顔料が供給不足になり、サプライチェーンが一社に依存する怖さが露呈した。対策は在庫・備蓄・調達先の多様化だが、これらは平時にはコストでしかなく、企業は持ちたがらない。だからこそ国家の関与が要る。日本は経済安全保障推進法で特定重要物資の安定供給確保を制度化し、JOGMECによるレアメタル備蓄、企業の在庫積み増しや代替先確保への助成を進める。EUの重要原材料法（CRMA）も、ある鉱物を単一の第三国から65%超に頼らないという上限を掲げた。効率を少し犠牲にしてでも、有事に止まらない備えをどこまで持つか——この見えにくいコストの議論こそ、安全保障の本質である。

日本の部素材の強みは、顧客と長年すり合わせて築いた『真似のしにくさ』にある。だが人材の移籍や設備の海外移転で、この不可欠性は静かに流出しうる。強みを守る防衛が、攻めの投資と同じだけ重要になる。

日本のマテリアル産業の強みは、単なる技術の高さではなく、顧客と長年かけて擦り合わせ（すり合わせ）て築いた『真似のしにくさ』にある。半導体材料も磁石も炭素繊維も、装置や最終製品の要求に合わせて微調整を重ねた暗黙知の塊であり、これが日本の不可欠性——世界が日本なしでは作れない状態——の正体である。だが、この強みは静かに失われうる。技術者の海外企業への移籍、退職者を通じた知見の流出、コスト削減のための生産設備の海外移転、合弁を通じた技術移転が、長年の蓄積を競合国に渡してしまう。半導体や磁石の分野では、日本が先行していた技術が人材ごと他国に渡り、優位を失った例が少なくない。だからこそ、日本成長戦略は『不可欠性確保のための製品・技術の維持・強化』と並べて技術流出防止を明記する。営業秘密の保護、安全保障貿易管理（外為法による輸出管理）、重要技術の指定、人材の処遇改善——攻めの研究投資と同じだけ、築いた強みを守る防衛が要る。不可欠性は、放っておけば溶けていく資産である。

重要鉱物・部素材の最大の出口は、半導体・電池・自動車という巨大産業である。これらの電動化・高性能化が素材需要を押し上げる一方、素材が止まれば川下の製造も止まる。上流と川下は運命共同体になっている。

重要鉱物・部素材の最大の出口は、半導体・電池・自動車という日本の基幹産業である。半導体はシリコンウェハ・フォトレジスト・高純度ガスなど数百種の素材を呑み込み、その性能は素材の純度と微細さで決まる。電池はリチウム・ニッケル・コバルトの鉱物と正極・負極・電解液・セパレータの部材で成り立ち、電気自動車と電力貯蔵の拡大が需要を急増させる。自動車は電動化（EV・ハイブリッド）でモーター用の磁石、電池、パワー半導体の需要を一気に押し上げ、一台あたりの重要鉱物の使用量を大きく増やす。この関係は双方向である。川下の電動化・高性能化が素材需要を生む一方、素材が一つでも止まれば川下の製造ラインが止まる。中国の輸出規制で磁石や黒鉛が滞れば、自動車の生産そのものが脅かされる。だからこそ自動車メーカーが磁石スタートアップに出資し、電池材料の内製に乗り出す。上流の鉱物・部素材と川下の製造業は、もはや切り離せない運命共同体であり、素材の確保は産業政策そのものになっている。

重要鉱物・部素材は、電機・防衛・航空という安全保障に直結する分野の土台でもある。磁石・半導体・炭素繊維がなければ、最新の装備も航空機も作れない。経済の競争力と国の防衛が、素材で一本につながっている。

重要鉱物・部素材の重みは、経済だけでなく安全保障に直結する点にある。電機・電子機器はモーター・センサー・電子部品にレアアース磁石や半導体材料を使い、産業機械からロボット、医療機器までを支える。防衛装備は、レーダー・ミサイル・通信・誘導装置に磁石・半導体・ガリウム/ゲルマニウムを大量に使い、最新兵器ほど重要鉱物への依存が深い。航空は、機体の軽量化に炭素繊維複合材料が不可欠で、エンジンには耐熱合金（ニッケル・コバルト・レニウム等）が要る。これらの分野で日本が部素材の不可欠性を握ることは、同盟国にとっての価値であり、外交・安全保障の資産にもなる。逆に、中国が重要鉱物の輸出を絞れば、各国の防衛生産が制約される。米国が国防生産法でレアアース磁石の国内製造を支援し、有志国が鉱物安全保障パートナーシップ（MSP）で連携するのは、素材が軍事力の土台だからである。日本成長戦略が『自律性・不可欠性』を掲げてマテリアルを重点に置くのは、経済の競争力と国の守りが、素材で一本につながっているからにほかならない。

中国は2023年以降、ガリウム・ゲルマニウム・黒鉛・アンチモン・レアアースと、戦略鉱物の輸出規制を段階的に拡大した。製錬を握る国が供給を絞れる現実が顕在化し、重要鉱物が外交の武器になることを世界に突きつけた。

この分野で最も直視すべきシグナルは、中国による重要鉱物の輸出規制の段階的な拡大である。中国は2023年7月、半導体・防衛に使うガリウム・ゲルマニウム（中国が精製の約98%を握る）に輸出許可制を導入し、同年10月には電池の負極に使う高純度黒鉛に広げた。2024年8月にはアンチモンと超硬材料、同年12月にはガリウム・ゲルマニウム・アンチモンの対米輸出を原則禁止。2025年2月にはタングステン・テルル、4月には中重希土類（ジスプロシウム・テルビウム等）、10月にはさらに希土類と電池材料へと、規制の網は着実に広がった。これらは中国が『製錬を握る国は供給を絞れる』という現実を示し、重要鉱物が外交・経済の武器になりうることを世界に突きつけた。2025年11月には米中協議の中でガリウム等の規制が一時停止されたが、いつでも再発動しうる構図は残る。供給を一国に頼る危うさが、もはや理論ではなく現実として各国に共有された——これが日本がマテリアルを安全保障の中心に据える最大の理由である。

重要鉱物の需要が高まる中、資源を持つ国が輸出を制限し、国内加工を義務づける『資源ナショナリズム』が広がる。インドネシアのニッケル輸出禁止が象徴で、鉱石を採れる国が付加価値を囲い込む流れが供給を不安定にする。

中国の輸出規制とは別に、資源を持つ国そのものが囲い込みに動くという底流がある。これが資源ナショナリズムである。重要鉱物の需要が高まるほど、産出国は『鉱石をそのまま売るのでなく、国内で加工して付加価値を取りたい』『戦略物資として国家が管理したい』と考えるようになる。象徴はインドネシアで、2020年に未加工ニッケル鉱石の輸出を禁止し、製錬所の国内建設を企業に義務づけて、ニッケル製錬の一大拠点に成長した（その多くは中国資本が担う）。チリやアルゼンチンはリチウムを国家管理の方向に動かし、アフリカ各国もコバルト・銅で同様の動きを見せる。資源国の権利として一定の正当性はあるが、輸入国から見れば、鉱石を採れても加工が現地に縛られ、供給の予見性が下がるリスクになる。さらに、その国内加工を中国資本が担えば、結局は中国の影響力が深まるという入り組んだ構図も生む。採掘地を多様化しても、その先で資源ナショナリズムと中国資本が交差する——重要鉱物の供給網は、地政学が幾重にも絡む複雑な地図の上にある。

重要鉱物の価格は乱高下する。需要急増で高騰したリチウムが供給増で暴落するように、価格が下がると採掘・製錬・リサイクルの新規投資が止まり、次の不足の種をまく。価格の波が供給の安定を脅かす。

重要鉱物のもう一つのリスクは、価格の激しい変動である。鉱物価格は需要と供給のわずかなずれで大きく揺れる。電気自動車ブームでリチウム価格は2021〜2022年に高騰したが、その後の供給増と需要鈍化で2023〜2024年に大きく下落した。価格が高いうちは新しい鉱山・製錬所・リサイクル工場への投資が殺到するが、価格が下がると採算が合わず投資が止まる。鉱山の開発には10年単位の時間がかかるため、価格が安い局面で投資を絞れば、数年後の需要回復期にまた供給不足が来る——この振り子が繰り返される。中国はこの波を逆手に取り、価格が安いときに増産・買い増しして市場シェアを固めることもできる。だからこそ、価格が下がっても国内の採掘・製錬・リサイクル能力を維持するには、市場任せでは足りず、国の支援（助成・備蓄・長期契約・最低価格保証）が要る。EUのCRMA、米国のIRA、日本の経済安全保障推進法による支援は、いずれも『安くなると消えてしまう供給能力を、政策で支える』という発想に立つ。価格の波に左右されない供給網をどう作るかが、長期の分岐点になる。